賃貸戸建てにEV充電設備を付ける？需要・電源・費用から検討する

駐車場のある戸建てなら、EV充電設備を付けると魅力が増しそうです。ただし、設備を追加すれば必ず家賃が上がるわけではありません。借り手の需要と、既存の電気設備に必要な工事を確かめてから予算を決めましょう。

普通の屋外コンセントがあるだけでEV充電に使えるとは判断できません。車両と充電設備に適した条件を、電気工事業者へ確認することが出発点です。

需要と利用者を先に確認する

地元の仲介会社へ、EV・PHEV利用者からの問い合わせや、設備のある物件の反響を尋ねます。将来性だけでなく、今回想定する借り手にどの程度役立つかを見ます。入居予定者からの希望なら、車両の充電仕様と使い方を具体的に確認します。

Panasonicの設置ガイドは、専用回路と、他の大容量設備を含めた電気使用を考慮することを示しています。充電器の本体価格だけでなく、配線、盤の対応、設置位置、接地等を含めた現地調査を依頼します。

通路をケーブルが横切らないか、雨水や車の接触への対策、夜間の操作性も確認します。家庭用延長コード等で間に合わせる計画にはせず、車両・設備の取扱条件に沿った施工と利用を前提にしてください。

見積もりでは設備、電気工事、配線を通す工事、地面や壁の復旧、必要な申請等を確認します。電気代を入居者が負担する場合も、どの契約・メーターで使うかを明確にします。所有者が電気代を含む料金を設けたい場合は、契約や精算方法を専門家・関係窓口へ相談してください。

説明用の仮定として、設置費20万円、期待する月額差2千円なら、単純に割ると100か月です。ただし家賃差が実現する保証はなく、空室、修理、更新費を含まない粗い比較にすぎません。設備の便利さと投資回収を分けて考えます。

補助制度は年度、申請者、設置場所、設備、着工時期等で条件が異なります。経済産業省と執行団体の現行案内を確認し、賃貸戸建てでも必ず対象になるとは見込まないようにします。

まず需要の確認と現地見積もりを並行して進め、導入するなら対応仕様、使用条件、故障時の窓口を設備一覧に残してください。募集では単に「EV対応」とせず、確認できた設備の内容を具体的に伝えましょう。